調剤薬局の将来性を知ろう

薬剤師として調剤薬局で長く働くには、業界の将来性についても知っておく必要があります。ここでは調剤薬局の現状と将来性について、さまざまな情報に基づき考察してみました。

気になる調剤薬局の現状

厚生労働省が発表している「調剤医療費（電算処理分）の動向～令和５年度版～」によると、令和5年における調剤医療費（電算処理分）は8兆2,678億円。これは、前年度に比べて＋5.5％の増加となっています。また、処方箋枚数（全数）は8億8,759万枚となっており、こちらも前年度比＋6.0％の伸び率となりました。

コンビニより多い？！調剤薬局は飽和状態？！

調剤医療費のデータを見ると、その数字は順調に成長を見せています。しかし、厚生労働省が進める医薬分業により、調剤薬局の数は年々増加傾向。2022年３月末時点での薬局数は62,375施設となっており、これは2024年1月時点でのコンビニエンスストアの数、56,505件を上回っています。

調剤薬局はいわゆる飽和状態となっており、将来性に不安を感じる人もいるかと思います。しかし、超高齢化社会を迎える日本において、そのニーズは上昇傾向。とくに、かかりつけ薬局や在宅医療への対応など、地域に密着したサービスを提供する調剤薬局は今後も安定した需要が見込めるでしょう。

AIの登場で薬剤師の仕事がなくなる？

近年、幅広い業界で導入が進められているAI（人工知能）。調剤薬局における業務でも、医薬品の在庫管理・薬歴管理・調剤といった業務でAI導入が進められています。AIの導入は薬剤師不足を補う手段のひとつともされており、AIでも可能な作業をまかせることにより、労働力不足の解消・人件費の削減が期待できるとも言われているのです。よって、このままいくと「薬剤師の仕事がなくなるのでは？」と、懸念されているのが現状です。

調剤薬局の将来性

すでに調剤薬局の市場規模は飽和状態となっており、AI導入によって薬剤師の需要も減るのではと不安視されています。今後はどうなっていくのでしょうか。

薬剤師の役割・重要性はAI導入後も変わらない

情報処理や単純な計算といった作業はAIが得意とする分野であり、調剤薬局の業務にもおおいに活用できるでしょう。しかし、人間とのコミュニケーションや共感といった分野において、AIはまだ実用レベルに達していません。とくに、1人1人の患者への寄り添いが必要となる服薬指導、それぞれの生活環境・悩みに合わせた健康サポートといった分野は、薬剤師が担うべき。今後、計算・記録・管理といった分野をAIに任せることができるようになれば、薬剤師はより対人業務の質を高められるようになるでしょう。

薬剤師不足が懸念される地方で高まるニーズ

全国的に数が増加している調剤薬局ですが、地方によってはまだ薬剤師の数が少なく、深刻な問題となっているケースが見受けられます。人が集まりやすい東京都などの都市部の薬剤師は充足傾向にありますが、過疎が進む地方になるとその数は減少傾向。慢性的な人材不足となっています。そのため、地方の調剤薬局では若い人材の積極採用が進んでおり、年収や福利厚生といった待遇も、都市部より優遇されるケースが多くなっています。

セルフメディケーションによる薬剤師の需要増加

「自分自身の健康に責任を持ち、軽度な身体の不調は自分で手当てすること」を意味するセルフメディケーション。健康を維持するために必要な医薬品・アイテムを自分自身で選び、使用するという取り組みですが、その際の身近な相談役となるのが調剤薬局・ドラッグストアの薬剤師です。病院に行かなくても医薬について相談できる専門家のニーズは、セルフメディケーションの考え方が浸透するにつれて、ますます高まっていくと考えられます。

在宅医療の担い手としての需要増加

さらなる高齢化社会の進行に伴い、今後は在宅で医療を受ける患者も増えていくと考えられています。そのため、そういった患者さんに必要な薬を届け、医薬品の使用状況や健康の悩みなどについて耳を傾ける、在宅訪問サービスの需要も増加傾向。こうしたサービスを提供できる調剤薬局および薬剤師は、今後もさらに重宝される存在となっていくでしょう。

調剤薬局の薬剤師が考える調剤薬局の将来性

調剤薬局は今後ますます、「対物業務」から「対人業務」へとシフトしていくことが求められています。特に在宅医療の需要が高まり、薬剤師が患者様のもとへ訪問し、服薬指導や健康相談を行う機会が増えています。また、地域医療連携やオンライン服薬指導の推進など、薬局の役割はより多様化しています。これからの薬剤師は、単なる調剤業務にとどまらず、より広い視野を持って医療に貢献することが重要になっていきます。

調剤薬局エスマイル管理薬剤師